直接工賃金と間接工賃金の計算
賃金の支払額を未払額で調整して消費賃金を求め、直接工の直接作業・間接作業と間接工賃金へ分けます。支払額・消費額・直接労務費を区別します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月24日
賃金の支払額を未払額で調整して消費賃金を求め、直接工の直接作業・間接作業と間接工賃金へ分けます。支払額・消費額・直接労務費を区別します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月24日
当月消費賃金=当月支払賃金+月末未払賃金−月初未払賃金
直接労務費=直接作業時間×消費賃率
端数処理例題に明示した条件に従います。指定のない中間値は丸めず、最終額を計算します。
補足金額は円。数量・時間・比率の単位をそろえて計算します。
賃金計算期間と原価計算期間が一致しない場合、支払額へ当月末未払額を加え、前月末未払額を差し引いて当月の消費賃金を求めます。
当月消費賃金=当月支払賃金+当月末未払賃金−前月末未払賃金。ここで使うのは控除前の支払賃金総額です。源泉税や社会保険料を引いた現金手取額とは区別します。
直接工について、当月支払賃金300,000円、前月末未払額40,000円、当月末未払額60,000円です。就業時間は200時間で、直接作業160時間、間接作業30時間、手待10時間でした。
直接工の消費賃金は300,000円+60,000円−40,000円=320,000円、実際消費賃率は320,000円÷200時間=1,600円です。時間ごとの賃率は同じとします。
直接労務費は160時間×1,600円=256,000円です。間接作業賃金48,000円、手待賃金16,000円は間接労務費へ集計します。
別に間接工の当月消費賃金80,000円があるなら、間接労務費は48,000円+16,000円+80,000円=144,000円です。
直接工という人の区分と、直接作業かどうかという作業の区分は別です。直接工が清掃や段取りなどの間接作業を行った時間は、問題の分類に従い間接労務費へ集計します。
本例では通常の手待時間を含めています。異常な休止、残業割増賃金、賃率の異なる複数職種がある場合は、与えられた処理条件に分けて計算します。
256,000円+144,000円=400,000円で、直接工消費賃金320,000円と間接工消費賃金80,000円の合計に一致します。
支払賃金240,000円、期首未払30,000円、期末未払50,000円なら、消費賃金は260,000円です。期首・期末の未払額を逆向きに調整しないことを確認してください。
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1. 原価計算基準
企業会計審議会(ASBJ掲載)
該当箇所: 原価計算基準12
出典を開く2026年10月24日確認。例題は学習用に作成しました。本文で指定した期間・計算方法・丸め方を用います。