賃率差異の計算

同じ実際時間に二つの賃率を掛ける

予定消費賃率を使う場合、実際に働いた時間へ予定賃率を掛けて労務費を計上します。実際消費賃金との差が賃率差異です。

本記事では、予定額−実際額を差異とし、マイナスを不利、プラスを有利とします。対象時間は問題の指定を優先します。直接工の消費賃金全体との比較なら、直接作業時間だけではなく、間接作業や通常の手待を含む就業時間を使う場合があります。

実際賃率から求める

実際賃率は330,000円÷200時間＝1,650円です。（1,600円−1,650円）×200時間＝△10,000円でも同じ結果になります。

160時間だけで計算すると8,000円となり、本例で指定した全消費賃金との差異10,000円に一致しません。時間の範囲をそろえる必要があります。

標準原価計算との違い

賃率差異は賃率の違いを捉えます。標準時間と実際時間の違いによる作業時間差異は、別に計算します。実際時間が標準を超過したことまで、賃率差異だけで説明しないようにします。