総平均法による売上原価・期末棚卸高の計算
総平均法で期首在庫と当期仕入を数量加重して平均単価を求め、売上原価と期末商品棚卸高へ配分する手順を、端数処理を含めて解説します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月28日
総平均法で期首在庫と当期仕入を数量加重して平均単価を求め、売上原価と期末商品棚卸高へ配分する手順を、端数処理を含めて解説します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月28日
総平均単価 = (期首商品棚卸高 + 当期商品純仕入高) ÷ (期首棚卸数量 + 当期純仕入数量)
売上原価 = 総平均単価 × 当期払出数量
期末商品棚卸高 = 総平均単価 × 期末数量
総平均単価 =(期首商品棚卸高+当期商品純仕入高)÷(期首棚卸数量+当期純仕入数量)
売上原価 = 総平均単価×当期払出数量
期末商品棚卸高 = 総平均単価×期末数量
期末数量 = 期首数量+当期純仕入数量−当期払出数量
平均単価に端数が生じる場合は、問題文の指定に従って丸めます。指定がなければ、途中計算をできるだけ保持し、最終金額で丸めると検算しやすくなります。
総平均法では、期首在庫と当期仕入を合わせた原価総額を、対応する総数量で割って単価を求めます。仕入単価を単純に足して平均するのではなく、数量による重みを反映します。
このページでは、仕入返品、仕入値引、棚卸減耗、商品評価損を含まない基本形を扱います。
総平均法は、一定期間の期首在庫と当期純仕入をまとめ、期間末に総平均単価を計算する方法です。期間中のどの時点で販売したかにかかわらず、その期間全体で求めた1つの平均単価を払出数量と期末数量へ配分します。
取得単価だけを足して仕入回数で割る方法ではありません。各単価が何個分あるかを反映するため、原価総額を数量合計で割ります。
次の取引について、総平均法による総平均単価、売上原価、期末商品棚卸高を求めます。
公認会計士短答式試験 / 財務会計論
商品売買と棚卸資産の基本を説明し、問題に答える
商品売買と棚卸資産
公認会計士短答式試験 / 財務会計論
総平均法
商品売買と棚卸資産
1. 企業会計基準第9号 棚卸資産の評価に関する会計基準
企業会計基準委員会
該当箇所: 第6-2項(3)(平均原価法)、第6-3項(方法の継続)。総平均・端数処理は独自設例の条件。
出典を開く端数処理平均単価の端数処理は問題文の指定に従う。指定がなければ途中計算を保持し、最終金額で丸めたうえで売上原価と期末商品棚卸高の合計を検算する。
補足取得単価の単純平均ではなく、原価総額を数量合計で割る数量加重平均を使う。
日付
取引 |
|---|
数量 |
|---|
取得単価 |
|---|
原価 |
|---|
4月1日 | 期首在庫 | 10個 | 100円 | 1,000円 |
4月5日 | 仕入 | 10個 | 140円 | 1,400円 |
4月12日 | 販売 | 12個 | 総平均単価 | 計算対象 |
4月20日 | 仕入 | 4個 | 180円 | 720円 |
4月27日 | 販売 | 6個 | 総平均単価 | 計算対象 |
販売可能な商品の数量は24個、原価総額は3,120円です。販売数量は合計18個、期末数量は6個です。
総平均単価 = 3,120円÷24個 = 130円/個
この計算では、100円、140円、180円を単純平均していません。各単価に対応する数量を含めた原価総額3,120円を、総数量24個で割っています。
期間中の販売数量は、12個+6個=18個です。
売上原価 = 130円×18個 = 2,340円
期末商品棚卸高 = 130円×6個 = 780円
項目 | 数量 | 単価 | 金額 |
|---|---|---|---|
販売可能商品 | 24個 | 130円 | 3,120円 |
売上原価 | 18個 | 130円 | 2,340円 |
期末商品棚卸高 | 6個 | 130円 | 780円 |
数量は、24個=18個+6個です。
金額は、次のように一致します。
3,120円 = 2,340円+780円
総平均法では、売上原価と期末商品棚卸高の双方に同じ総平均単価を使うため、原価総額の配分が一致しているかを必ず確認します。
同じ取引でも、先入先出法は取得日の早い原価層から払い出し、移動平均法は仕入のたびに平均単価を更新します。総平均法は期間全体の取得原価をまとめ、期末に1つの平均単価を求める点が異なります。
この例では、総平均法の売上原価は2,340円、期末商品棚卸高は780円です。計算法が異なると、同じ取引でも売上原価と期末商品棚卸高の配分が変わります。
取得単価100円、140円、180円を足して3で割る。数量を反映していない単純平均です。
販売のたびに平均単価を更新する。これは移動平均法です。
期首在庫を平均計算から除外する。
総仕入高と総仕入数量を使い、仕入返品や値引を反映しない。
平均単価を早い段階で丸め、売上原価と期末商品棚卸高の合計が原価総額と一致しなくなる。
単価を求める対象期間を先に固定します。取引ごとに更新する移動平均法と、期間全体をまとめる総平均法を混ぜないようにします。販売数量と期末数量へ配った金額の合計が、配分前の総原価へ一致するかを検算します。
期首在庫は8個、単価500円です。当期に12個を単価560円で仕入れ、その後15個を販売しました。総平均法による総平均単価、売上原価、期末商品棚卸高を求めてください。
期首在庫は5個、単価100円です。当期に4個を単価130円で仕入れ、7個を販売しました。総平均単価は途中で丸めず、売上原価と期末商品棚卸高は1円未満を四捨五入してください。
販売可能商品の原価は、8個×500円+12個×560円=10,720円です。数量合計は20個です。
総平均単価 = 10,720円÷20個 = 536円/個
販売数量は15個、期末数量は5個です。
売上原価 = 536円×15個 = 8,040円
期末商品棚卸高 = 536円×5個 = 2,680円
検算は、10,720円=8,040円+2,680円です。
販売可能商品の原価は、5個×100円+4個×130円=1,020円です。数量合計は9個です。
総平均単価 = 1,020円÷9個 = 113.333…円/個
販売数量は7個、期末数量は2個です。平均単価を途中で丸めず、原価総額を数量比で配分すると正確です。
売上原価 = 1,020円×7個÷9個 = 793.333…円 → 793円
期末商品棚卸高 = 1,020円×2個÷9個 = 226.666…円 → 227円
四捨五入後も、1,020円=793円+227円と一致します。
仕入返品や仕入値引がある場合は、当期商品純仕入高と当期純仕入数量を先に確定します。数量だけが減る取引と、金額だけが減る取引を区別し、平均計算の分子と分母へ正しく反映します。
総平均法では、期首在庫と当期純仕入を期間全体でまとめ、原価総額を数量合計で割って平均単価を求めます。売上原価と期末商品棚卸高へ同じ単価を配分し、最後に両者の合計が販売可能商品の原価と一致するかを確認します。
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