計算
売価還元低価法の計算｜値下げと原価率の扱い
売価還元平均原価法と売価還元低価法の分母の違いを整理し、値下げを除外した低価法原価率、棚卸減耗、商品評価損相当額を計算します。
執筆：LavaCount執筆者チーム
公開日 2026年10月24日更新日 2026年10月26日
情報を確認した日：2026年10月24日
商品売買・棚卸資産公認会計士短答式試験 / 財会日商簿記2級 / 商簿
公式
平均原価率 = 原価総額 ÷ 値下げ反映後の売価総額
低価法原価率 = 原価総額 ÷ 値下げ・値下取消を除外した売価総額
商品評価損 = 実地棚卸高売価 × (平均原価率 - 低価法原価率)
棚卸減耗 = (帳簿棚卸高売価 - 実地棚卸高売価) × 平均原価率
平均原価率 ＝ 原価総額÷値下げ反映後の売価総額
低価法原価率 ＝ 原価総額÷値下げ・値下取消を除外した売価総額
商品評価損を区分して認識する方法では、次の式を使います。
棚卸減耗 ＝ （帳簿棚卸高売価−実地棚卸高売価）×平均原価率
商品評価損 ＝ 実地棚卸高売価×（平均原価率−低価法原価率）
期末商品 ＝ 実地棚卸高売価×低価法原価率
計算に使う項目
- 平均原価率
- 単位：%
- 値上げ・値下げと各取消を反映した売価総額に対する原価率
- 低価法原価率
- 単位：%
- 値下額・値下取消額を分母から除外して求める原価率
- 帳簿棚卸高売価
- 単位：円
- 帳簿上残っている商品の売価ベース金額
- 実地棚卸高売価
- 単位：円
- 実地に存在する商品の売価ベース金額
- 商品評価損
- 単位：円
- 平均原価率と低価法原価率の差を実地棚卸高売価へ掛けた額
- 棚卸減耗
端数処理
二つの原価率は問題文指定の桁まで保持する。差額計算では丸め前の率を使い、最終金額で指定どおり端数処理する。
学習のポイント
売価還元平均原価法と売価還元低価法の原価率を計算し、値下げによる評価損相当額、帳簿棚卸高と実地棚卸高の差による棚卸減耗、貸借対照表に計上する期末商品を求められるようになります。
平均原価法との違い
二つの方法は分子が同じです。違いは原価率の分母にあります。
売価還元平均原価法は、値下額と値下取消額を含め、期末までの実際の売価変動をすべて分母へ反映します。
売価還元低価法は、値下額と値下取消額を分母から除外します。値下げを反映しない分だけ分母が大きくなり、通常、低価法原価率は平均原価率より低くなります。
例題
次の資料から、平均原価率、低価法原価率、棚卸減耗、商品評価損、期末商品棚卸高を求めます。商品評価損を区分して認識する方法とします。
関連する学習単元
この単元で身に付けること
公認会計士短答式試験 / 財務会計論
商品売買と棚卸資産の基本を説明し、問題に答える
商品売買と棚卸資産
公認会計士短答式試験 / 財務会計論
売価還元低価法の計算
商品売買と棚卸資産
執筆・監修
あわせて読みたい解説
根拠資料・補足
出典
1. 企業会計基準第9号 棚卸資産の評価に関する会計基準
企業会計基準委員会
該当箇所: 本文で扱う認識・測定と計算条件に対応する規定
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