補助部門費の相互配賦法の計算

一次配賦：自部門費を全提供先へ配る

製造部門へ配った額は152,000円、補助部門に残った額は28,000円で、合計180,000円です。一次配賦で使った自部門費を、二次配賦でも全額もう一度配るわけではありません。次に配るのは、補助部門が相互に受け取った28,000円です。

二次配賦：製造部門間の割合へ直す

Xに残る8,000円は、P：Q＝50：30＝5：3で配ります。Pへ5,000円、Qへ3,000円です。Yに残る20,000円は、P：Q＝60：30＝2：1で配ります。補助部門を配賦先から外すため、元の50％や60％をそのまま掛けず、製造部門間で割合を正規化します。

同じ資料で連立方程式法と比べる

同じ用役割合で、X＝100,000円＋0.1Y、Y＝80,000円＋0.2Xと置いて相互関係をすべて反映すると、最終配賦額はP116,327円、Q63,673円となります。両方式とも合計180,000円ですが、配賦先ごとの額は一致しません。

簡便法では、二次配賦の段階で補助部門間の授受をそれ以上繰り返さないため、差が残ります。この例の差は丸め後で6円ですが、条件次第で変わります。差が小さいことから、どの方法でもよいと決めるのではなく、指定された方法で解くことが必要です。

合計の一致だけでは方法の正しさを判定できない

180,000円へ戻る検算は配賦漏れの発見に有効ですが、提供先の取り違えまで必ず検出できるわけではありません。手順の指定、用役の向き、二次配賦の分母、最終総額の四つを順に確認します。自己消費を含む資料なら、その扱いも先に決めます。

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