現金残高・現金過不足の計算

計算手順

1．現金実査額を求める

小切手51,000円から、現金に含めない先日付小切手7,000円と自己振出小切手4,000円を除きます。

現金に含める小切手 ＝ 51,000円−7,000円−4,000円 ＝ 40,000円

配当金領収証と利払日が到来した公社債利札は、未記帳であっても実査時点で現金に含めます。利払日前の利札と未使用切手は含めません。

現金実査額 ＝ 43,000円＋40,000円＋3,500円＋2,000円 ＝ 88,500円

2．現金帳簿残高を正しい内容へ修正する

決算整理前残高96,800円から、現金に含めていた先日付小切手7,000円と自己振出小切手4,000円を除きます。未記帳の配当金領収証3,500円と公社債利札2,000円を加え、未記帳の旅費交通費2,300円を差し引きます。

修正後現金帳簿残高 ＝ 96,800円−7,000円−4,000円＋3,500円＋2,000円−2,300円 ＝ 89,000円

主な修正仕訳は次のとおりです。

3．現金不足または現金超過を求める

現金過不足差額 ＝ 88,500円−89,000円 ＝ △500円

実際有高が修正後帳簿残高より500円少ないため、現金不足です。

検算

全ての修正後、現金勘定は実査額と一致しなければなりません。

89,000円−500円 ＝ 88,500円

決算整理後の現金残高と現金実査額が一致するため、現金過不足の処理まで完了しています。

解答・解説

条件が変わる場合

期中に現金過不足が判明した場合は、原因が分かるまで現金過不足勘定で仮処理し、原因判明時に正しい勘定へ振り替えます。決算日まで原因が分からない残額だけを雑損または雑益へ振り替えます。

外国通貨が含まれる場合は、問題文で指定された決算時為替相場で円換算した後、帳簿価額との差を為替差損益として処理します。未使用切手や収入印紙を購入時に費用処理している場合は、現金ではなく貯蔵品への振替を別途検討します。

まとめ

現金過不足の計算では、最初に現金の範囲を判定し、次に未記帳や誤分類を修正して正しい帳簿残高を求めます。最後に実査額との差を不足または超過として処理し、決算整理後の現金残高が実査額と一致することを確認します。