総合償却の計算｜平均耐用年数と除却時の処理

計算手順

1．要償却額合計を求める

A機械 ＝ 4,000,000円−400,000円 ＝ 3,600,000円

B機械 ＝ 6,000,000円−600,000円 ＝ 5,400,000円

C機械 ＝ 9,000,000円−900,000円 ＝ 8,100,000円

要償却額合計 ＝ 3,600,000円＋5,400,000円＋8,100,000円 ＝ 17,100,000円

2．個別年間償却額の合計を求める

A機械 ＝ 3,600,000円÷4年 ＝ 900,000円

B機械 ＝ 5,400,000円÷8年 ＝ 675,000円

C機械 ＝ 8,100,000円÷9年 ＝ 900,000円

個別年間償却額合計 ＝ 900,000円＋675,000円＋900,000円 ＝ 2,475,000円

3．平均耐用年数を求める

平均耐用年数 ＝ 17,100,000円÷2,475,000円 ＝ 約6.909年

問題文の指定により1年未満を切り捨てるため、平均耐用年数は6年です。

4．総合償却費を求める

年間減価償却費 ＝ 17,100,000円÷6年 ＝ 2,850,000円

個別年間償却額合計2,475,000円をそのまま使わず、端数処理後の6年で割り直します。

5．B機械を除却する場合を確認する

平均耐用年数到来前にB機械を除却し、処分可能見込額が当初残存価額600,000円と同額であるものとします。

取り崩す減価償却累計額 ＝ 6,000,000円−600,000円 ＝ 5,400,000円

（借）減価償却累計額　5,400,000円 （借）貯蔵品　600,000円 ／（貸）B機械　6,000,000円

この条件では固定資産除却損を計上しません。除却後も、総合償却単位について定められた年間償却額を継続する計算です。

検算

端数処理後の平均耐用年数6年で、要償却額全体が配分されます。

2,850,000円×6年 ＝ 17,100,000円

除却仕訳も一致します。

5,400,000円＋600,000円 ＝ 6,000,000円

解答・解説

条件が変わる場合

平均耐用年数の端数処理が四捨五入、小数第1位未満切捨てなどと指定される場合は、その指示に従います。端数処理後は必ず年間減価償却費を再計算します。

処分可能見込額が当初残存価額と異なる場合は、除却損益の追加計算が必要です。問題文が総合償却の特則を適用する範囲を確認してください。

取得・除却を繰り返す資産群では、総合償却単位の構成変更をどの時点から反映するかが与件になります。このページの単純例を無条件に拡張しません。

参考資料と計算条件

2026年10月24日確認。例題は学習用に作成しました。本文で指定した期間・計算方法・丸め方を用います。

企業会計原則・同注解

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