自社利用ソフトウェアの取得原価・償却費の計算

計算手順

1．取得原価へ含める支出を判定する

ソフトウェア本体1,800,000円と、利用可能な状態にするため直接必要な導入設定費300,000円を取得原価に含めます。

操作研修費と利用開始後の保守料は、取得原価へ含めず、サービスを受ける期間に応じて費用または前払費用として処理します。

2．取得原価を求める

取得原価 ＝ 1,800,000円＋300,000円 ＝ 2,100,000円

3．年間償却額を求める

年間償却額 ＝ 2,100,000円÷5年 ＝ 420,000円

4．当期9か月分の償却額を求める

当期償却額 ＝ 420,000円×9か月÷12か月 ＝ 315,000円

5．期末未償却残高を求める

期末未償却残高 ＝ 2,100,000円−315,000円 ＝ 1,785,000円

仕訳の考え方

取得原価部分はソフトウェアへ計上します。

（借）ソフトウェア　2,100,000円／（貸）現金預金　2,100,000円

償却は直接法で資産残高を減額する形を使います。

（借）ソフトウェア償却　315,000円／（貸）ソフトウェア　315,000円

研修費と保守料は、契約内容・対象期間に応じて費用または前払費用として処理します。

検算

取得関連支出の総額は2,400,000円です。

1,800,000円＋300,000円＋120,000円＋180,000円 ＝ 2,400,000円

このうち、取得原価2,100,000円と取得原価外300,000円に分かれます。

2,100,000円＋120,000円＋180,000円 ＝ 2,400,000円

ソフトウェア残高も一致します。

2,100,000円 ＝ 償却額315,000円＋期末残高1,785,000円

解答・解説

条件が変わる場合

自社利用ソフトウェアが外部へのサービス提供に使われる場合は、問題文で見込収益に基づく方法が指定されることがあります。社内業務管理目的の単純定額法と同じとは限りません。

機能を追加し将来の収益獲得または費用削減をもたらす改良支出と、単なる保守・不具合修正の支出は区分します。問題文が資産計上額を指定する場合は、その金額を使います。

利用可能期間が短縮されても、変更時点より前の期間へ遡って過年度の償却額を修正する計算ではありません。期首変更か期末変更かを確認し、その時点の未償却残高を残存期間へ配分します。

参考資料と計算条件

2026年10月24日確認。本文の設例と確認問題は、論点の理解のために独自に作成しています。計算は明示した期間・方法・投入条件・丸め方を前提とします。

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