級数法による減価償却費の計算
耐用年数の総項数と年度ごとの利用項数から、級数法による減価償却費、累計額、帳簿価額を計算します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月24日
耐用年数の総項数と年度ごとの利用項数から、級数法による減価償却費、累計額、帳簿価額を計算します。
執筆:LavaCount執筆者チーム
情報を確認した日:2026年10月24日
総項数 = 耐用年数 × (耐用年数 + 1) ÷ 2
1項当たりの償却額 = (取得原価 - 残存価額) ÷ 総項数
当期減価償却費 = 1項当たりの償却額 × 当期の利用項数
期末帳簿価額 = 取得原価 - 期末減価償却累計額
耐用年数をn年とすると、総項数は次のとおりです。
総項数 = n×(n+1)÷2
1項当たりの償却額 = (取得原価−残存価額)÷総項数
当期減価償却費 = 1項当たりの償却額×当期の利用項数
初年度の利用項数はn、第2年度はn−1と、一つずつ減少します。
級数法の総項数、1項当たりの償却額、各年度の減価償却費を計算できるようになります。複数年度の減価償却累計額、期末帳簿価額、期中取得時の月割にもつなげます。
級数法は、耐用年数に応じた項数を初年度から逓減させ、要償却額を配分する方法です。耐用年数が5年なら、初年度から5、4、3、2、1の項数を使います。
初期ほど多くの項数を割り当てるため、減価償却費は年々小さくなります。
次の資産について、各年度の減価償却費、第3年度末までの減価償却累計額、第3年度末帳簿価額を求めます。
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級数法による減価償却費の計算
減価償却
1. 企業会計審議会 企業会計原則・同注解
企業会計審議会(ASBJ掲載)
該当箇所: 本文で扱う認識・測定の該当規定
出典を開く端数処理1項当たりの償却額や月割額に端数が生じる場合は問題文の指示に従い、最終年度に要償却額との累計差額を調整する。
補足総項数と利用項数は「項」、取得原価・残存価額・償却額は「円」で区別する。期中取得では年度の償却額を求めた後に月割する。
数値
取得原価 | 1,200,000円 |
残存価額 | 120,000円 |
耐用年数 | 5年 |
総項数 = 5×6÷2 = 15項
要償却額 = 1,200,000円−120,000円 = 1,080,000円
1項当たりの償却額 = 1,080,000円÷15項 = 72,000円/項
年度 | 利用項数 | 減価償却費 |
|---|---|---|
第1年度 | 5項 | 72,000円×5=360,000円 |
第2年度 | 4項 | 72,000円×4=288,000円 |
第3年度 | 3項 | 72,000円×3=216,000円 |
第4年度 | 2項 | 72,000円×2=144,000円 |
第5年度 | 1項 | 72,000円×1=72,000円 |
減価償却累計額 = 360,000円+288,000円+216,000円 = 864,000円
帳簿価額 = 1,200,000円−864,000円 = 336,000円
第3年度末帳簿価額336,000円には、未償却の第4年度分144,000円、第5年度分72,000円、残存価額120,000円が含まれます。
全年度の減価償却費を合計します。
360,000円+288,000円+216,000円+144,000円+72,000円 = 1,080,000円
取得原価から残存価額を差し引いた要償却額1,080,000円と一致します。
第3年度末帳簿価額も次のように一致します。
144,000円+72,000円+120,000円 = 336,000円
総項数を1+2+…+nではなく、耐用年数nだけとする。
初年度を1項、第2年度を2項と逆向きに配分する。
取得原価から残存価額を引かずに1項当たりの金額を求める。
減価償却累計額を求めるとき、当期分だけを使う。
期中取得で年額を求めず、項数そのものを月数で割る。
利用項数を、経過年数と同じ数だと誤認する。
取得原価840,000円、残存価額84,000円、耐用年数4年です。
第2年度の減価償却費、第2年度末の減価償却累計額、帳簿価額を求めてください。
取得原価1,000,000円、残存価額100,000円、耐用年数4年の資産を10月1日に取得し、同日から使用しました。会計期間は4月1日から3月31日までです。初年度は6か月分を月割するものとします。
初年度の減価償却費を求めてください。
総項数 = 4×5÷2 = 10項
1項当たりの償却額 = (840,000円−84,000円)÷10項 = 75,600円/項
第2年度の利用項数は3項です。
第2年度減価償却費 = 75,600円×3項 = 226,800円
第1年度は4項なので302,400円です。
第2年度末減価償却累計額 = 302,400円+226,800円 = 529,200円
第2年度末帳簿価額 = 840,000円−529,200円 = 310,800円
総項数 = 4×5÷2 = 10項
1項当たりの償却額 = (1,000,000円−100,000円)÷10項 = 90,000円/項
初年度の年間償却額は4項分です。
年間償却額 = 90,000円×4項 = 360,000円
これを6か月分へ月割します。
初年度減価償却費 = 360,000円×6か月÷12か月 = 180,000円
先にその年度の項数を使った年額を求め、その後に使用月数で月割します。
期首減価償却累計額から経過年数を逆算する問題では、1項当たりの償却額を求めた後、どの年度までの項数合計と一致するかを確認します。
期中売却・除却では、売却年度に該当する利用項数で1年分を求め、売却または除却までの使用月数で月割します。その後、売却時・除却時の帳簿価額を計算します。
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