計算
耐用期間が異なる設備の年価比較｜年間等価費用
使用期間が異なる設備を、同じサービスを継続する条件で比較します。取得費の現在価値を年額へ直し、年間運転費を加えて判断します。
執筆：LavaCount執筆者チーム
公開日 2026年10月26日更新日 2026年10月26日
解説の対象時点：2026年4月1日
情報を確認した日：2026年10月26日
原価計算公認会計士短答式試験 / 管理
公式
年間等価費用＝取得支出の現在価値÷年金現価係数＋毎年末の運転費
端数処理例題は表示した条件で計算し、端数処理を行う箇所は本文に示します。
補足金額・数量・期間の単位をそろえて計算します。
使用期間が違う設備をそのまま比べない
設備Aは2年、設備Bは3年使える場合、各設備を一度だけ使う支出総額の大小は、同じサービス期間の比較になっていません。同じ能力の設備を継続して使う必要があり、同じ条件で更新できると仮定するなら、現在価値を等しい年額へ換算する年価比較が役立ちます。
ここでは両設備が毎年同じ品質・数量のサービスを提供し、使用期間終了後には同じ取得費と運転費の設備へ更新できると仮定します。技術進歩や価格変化が大きく同じ条件で更新できない場合、共通の比較期間を設けて残存価値を見積もるなど別の条件設定が必要です。
例題：2年使用のAと3年使用のB
Aの取得支出は1,000,000円、年末の運転費は100,000円、使用期間2年です。Bは取得支出1,400,000円、年末運転費80,000円、使用期間3年です。両方とも終期の処分収支は0円、税金は考慮せず、割引率は年10％とします。
年10％の年金現価係数は、2年では1÷1.1＋1÷1.1の2乗＝約1.735537、3年ではさらに1÷1.1の3乗を足して約2.486852です。Aの取得費の年額は約576,190円、Bは約562,961円となります。
運転費を加えて比較する
Aの年間等価費用は取得費年額約576,190円に運転費100,000円を加えた約676,190円です。Bは約562,961円に80,000円を加えた約642,961円となり、年額で約33,230円少なくなります。表示額は最終段階で円未満四捨五入しています。
取得費が高いBでも、長く使えることと運転費の低さによって、この条件では年価が小さくなります。単に取得費を年数で割る方法では、支出と回収の時間価値を反映できません。
処分収入や大規模修繕がある場合
終期に売却収入が見込まれるなら、その現在価値を取得支出から引き、その正味額を年金現価係数で割ります。特定年に大きな修繕費が発生する場合も、その時点から現在価値へ直して加えます。毎年同額でない費用を、理由なく通常の年間運転費へ置き換えないようにします。
設備ごとに生産能力が異なる場合、必要能力をそろえる追加設備や運転時間も含めます。年価が小さくても必要なサービスを提供できなければ、代替案として成立しません。
関連する学習単元
数値を変えて確かめる
この単元で身に付けること
公認会計士短答式試験 / 管理会計論
設備投資と現在価値の基本を説明し、問題に答える
設備投資と現在価値
