割引現在価値の計算｜現価係数と将来キャッシュ・フロー

計算手順

1．1年後の金額を割り引く

300,000円×0.9524 ＝ 285,720円

2．2年後の金額を割り引く

450,000円×0.9070 ＝ 408,150円

2年後の金額には、1年後の現価係数ではなく、2年後の現価係数を使います。

3．3年後の金額を割り引く

600,000円×0.8638 ＝ 518,280円

4．同じ測定時点の金額として合計する

割引現在価値の合計 ＝285,720円＋408,150円＋518,280円 ＝1,212,150円

検算

各年の現在価値は、将来キャッシュ・フローより大きくなっていないことを確認します。割引率が正で、将来時点の金額を現在へ戻す計算だからです。

また、次の二つを照合します。

1,350,000円−137,850円 ＝ 1,212,150円

現価係数を使わずに計算する場合は、たとえば1年後分について次のように確認できます。

300,000円÷1.05 ＝ 約285,714円

与えられた現価係数は小数第4位に丸められているため、直接計算した金額と数円の差が生じます。試験問題では、指定された係数と端数処理を優先します。

解答・解説

条件が変わる場合

キャッシュ・フローが毎期同額である場合は、現価係数の合計である年金現価係数を使うと計算を短縮できます。ただし、最初の受払が測定時点か1期間後かによって係数が変わります。

期中の日付を扱う問題では、年数ではなく問題文で指定された月数・日数・利率換算を使います。割引率が期間ごとに異なる場合は、各期間の割引率を連続して適用します。

将来キャッシュ・フローに不確実性がある場合、どの金額へどのリスクを反映させるかは対象論点によって異なります。このページでは、問題文で将来額と割引率が確定している場合の計算に限定します。

参考資料と計算条件

2026年10月24日確認。例題は学習用に作成しました。本文で指定した期間・計算方法・丸め方を用います。

企業会計基準第10号 金融商品に関する会計基準（2026年10月改正前の取扱いを参照）

移管指針第9号 金融商品会計に関する実務指針

企業会計基準第10号 金融商品に関する会計基準（2026年10月16日改正）

あわせて学ぶ

貸倒引当金の計算｜差額補充法による繰入額・戻入額

キャッシュ・フロー見積法による貸倒見積高の計算

財務内容評価法による貸倒見積高の計算