年金現価係数を使う現在価値の計算

計算手順

1．期末払いの現在価値を年金現価係数で求める

240,000円×3.5459 ＝ 851,016円

2．個別の現価係数で検算する

合計 ＝ 228,576円＋217,680円＋207,312円＋197,448円 ＝851,016円

年金現価係数を使った結果と一致します。

3．期首払いの時間軸を確認する

期首払いでは、支払時点は「契約時点、1年後、2年後、3年後」です。契約時点の240,000円には現価係数1を使います。

期首払い用の係数 ＝1＋0.9524＋0.9070＋0.8638 ＝3.7232

期首払いの現在価値 ＝ 240,000円×3.7232 ＝ 893,568円

検算

年金現価係数は個別の現価係数の合計です。

0.9524＋0.9070＋0.8638＋0.8227 ＝ 3.5459

期首払いの係数は、測定時点の係数1と、1年後から3年後までの係数を合計します。

1＋0.9524＋0.9070＋0.8638 ＝ 3.7232

支払回数が4回であることも確認します。期首払いだから回数が5回になるわけではありません。

解答・解説

条件が変わる場合

毎期の金額が途中で変わる場合は、同額の区間ごとに年金現価係数を使うか、各年のキャッシュ・フローへ個別の現価係数を掛けます。

支払開始まで据置期間がある場合は、年金現価係数で求めた「支払開始直前時点の価値」を、さらに測定時点まで割り引きます。どの時点の価値を計算しているかを時間軸上へ明記してください。

期首払いへの応用は、期末払いの定義から導けます。ただし、問題文で専用の期首年金現価係数が与えられる場合は、その係数を優先します。

参考資料と計算条件

2026年10月24日確認。例題は学習用に作成しました。本文で指定した期間・計算方法・丸め方を用います。

企業会計基準第10号 金融商品に関する会計基準（2026年10月改正前の取扱いを参照）

移管指針第9号 金融商品会計に関する実務指針

企業会計基準第10号 金融商品に関する会計基準（2026年10月16日改正）

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