棚卸減耗損・商品評価損の計算

計算手順

1．帳簿上の期末商品を求める

帳簿棚卸高 ＝ 500個×1,200円 ＝ 600,000円

2．棚卸減耗損を求める

不足数量は20個です。

不足数量 ＝ 500個−480個 ＝ 20個

棚卸減耗損 ＝ 20個×1,200円 ＝ 24,000円

3．実地商品の原価を求める

実地棚卸高（原価）＝480個×1,200円＝576,000円

4．商品評価損を求める

原価単価1,200円が正味売却価額単価1,050円を150円上回っています。

商品評価損 ＝ 480個×150円 ＝ 72,000円

5．期末商品棚卸高を求める

期末商品棚卸高 ＝ 480個×1,050円 ＝ 504,000円

検算

帳簿棚卸高600,000円は、数量差、単価差、期末商品に分解できます。

600,000円 ＝ 24,000円＋72,000円＋504,000円

商品評価損を不足数量20個にも掛けると、この等式が崩れます。

判断の理由まで確かめる

数量不足へ使う原価と、残存商品へ使う評価後の単価を分けます。存在しない商品に評価損まで計上しないよう、減耗後数量を次の計算へ渡す流れを表で確認します。費用の表示先は発生原因や設例の指定も考慮します。

解答・解説

条件が変わる場合

商品種類ごとに原価単価や正味売却価額が異なる場合は、問題文で指定された評価単位ごとに計算します。種類別、グループ別など評価単位が変わると、評価損の金額が変わることがあります。

不足数量のうち正常な範囲と異常な範囲を分ける条件では、金額計算後に表示区分を分けます。売価還元法を採用する場合は、売価ベースの帳簿棚卸高・実地棚卸高を原価率で還元して棚卸減耗を求めます。

まとめ

棚卸減耗損は不足数量に原価単価を掛け、商品評価損は実地数量に原価と正味売却価額の差を掛けます。存在しない不足分へ評価損を重ねず、帳簿棚卸高が損失と期末商品へ完全に分解できるかを検算します。