論点
直接費・間接費と変動費・固定費の違い｜二つの軸で原価を分類する
直接・間接は製品への跡付け、変動・固定は営業量との関係で判断します。直接固定費や間接変動費の例、原価対象が変わる場合の考え方を整理します。
執筆：LavaCount執筆者チーム
公開日 2026年10月22日更新日 2026年10月26日
情報を確認した日：2026年10月22日
原価計算日商簿記2級 / 工簿公認会計士短答式試験 / 管理
論点の見取り図
結論から答案までの順序
01
結論・規範
最初に押さえる結論と判断規範
直接費・間接費は「特定の製品などへ直接跡付けられるか」で区分します。変動費・固定費は「営業量が変わると費用総額がどう動くか」で区分します。判断の軸が異なるため、直接費が必ず変動費になるわけではありません。
このページでは製品を原価対象とし、一定期間・一定の操業範囲を前提に考えます。原価対象は、費用を集計したい対象のことです。製品、部門、受注案件など、何を対象とするかを最初に決めます。
02
判断手順
事実を当てはめる順番
1．原価対象を決める
同じ費用でも、工場全体を対象にするか、個々の製品を対象にするかで跡付けの可否が変わります。例えば共通工場の建物賃料は、その工場へは直接跡付けられても、工場内で作る複数製品へそのまま直接跡付けることはできません。
2．特定の製品へ直接跡付けられるか
製品Aだけに使う材料で、使用量を製品別に把握できるなら直接費です。複数製品に共通し、合理的な基準で配賦する必要があるなら間接費です。実務では、測定の手間や重要性も考慮します。
3．費用総額が営業量に応じて変わるか
生産量に比例して総額が増減すると仮定できるものは変動費です。一定の操業範囲で総額が変わらないものは固定費です。「総額」と「1個当たり」を区別することが大切です。
03
答案の組み立て
答案へ落とし込む順番
分類を説明するときは、「原価対象は何か」「直接跡付けられるか」「一定範囲で営業量が変化したとき総額はどう動くか」の順に書きます。
例えば「製品A専用設備の月額費用は、製品Aへ直接跡付けられるため直接費であり、対象範囲内では生産量によって総額が変化しないため固定費である」と説明できます。
よくある誤り
誤答につながる考え方
直接費と変動費を同じ区分と考える。
間接費であれば固定費だと判断する。
1個当たり固定費が減ったことを理由に、変動費だと呼ぶ。
原価対象を示さず、どの会社でも同じ分類になると考える。
四つの組合せ
変動費 | 固定費 | |
|---|---|---|
直接費 | 製品別に使用量を把握できる主要材料費 | 製品A専用設備の月額固定リース料 |
間接費 |
関連する学習単元
数値を変えて確かめる
この単元で身に付けること
公認会計士短答式試験 / 管理会計論
CVP分析と利益計画の基本を説明し、問題に答える
CVP分析と利益計画
