監査論
監査意見を支える証拠と、その入手方法を学びます。証拠の十分性・適切性を区別し、確認や立会などの手続を目的に応じて選びます。
運用評価手続は、内部統制が必要な期間を通じ有効に機能したかを確かめます。実証手続との目的の違い、実施が必要となる場合を整理します。
内部統制のデザインは目的に対応できる設計か、業務への適用は実際に導入されているかを意味します。質問だけで済ませない確認方法を事例で示します。
10問
一部の取引から全体を判断するために生じるリスクと、手続の選択や実施を誤るリスクを区別します。サンプルを増やせば解決する範囲も確認します。
外部確認は、会社の帳簿と別の情報を直接入手するための手続です。宛先から回答の受領まで監査人が管理する理由を整理します。
積極的確認に回答がないことは、残高への同意を意味しません。未回答の状況に応じた代替手続と、回答が必要な場合の判断を学びます。
証拠の件数だけで監査の結論は決まりません。検証する主張との対応と情報の信頼性を先に確かめ、必要な量を判断します。
質問は原因や背景を知る重要な手続です。回答だけで結論を急がず、対象となる主張に応じた資料や他の手続で裏付けます。
実地棚卸への立会は、監査人が会社に代わって全在庫を数える作業ではありません。会社の棚卸手続と監査人の確認を区別します。
帳簿から証憑へ進むか、証憑から帳簿へ進むかで、見つけやすい誤りが変わります。目的となるアサーションから手続の向きを選びます。
分析的手続では、数値間の関係から期待値を作り、実績との差を評価します。データの信頼性と期待値の精度を具体例で確認します。
証拠同士が食い違ったときは、どちらか一方を理由なく採用しません。矛盾の原因を調べ、手続とリスク評価への影響を検討します。